情報処理推進機構（IPA）は、Oracle Javaの複数製品に脆弱性が存在すると発表しました。悪用された場合、アプリケーションの異常終了やパソコンの制御を奪われるおそれがあるため、早急なセキュリティ更新プログラムの適用を呼びかけています。
10/25 報告と同じ Oracle Java について、複数の脆弱性に対する更新プログラムの適用が呼びかけられています。利用環境の確認を推奨します。
脅威の概要
Oracle Javaの複数製品に存在する脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や、攻撃者によるパソコンの制御などが発生するおそれがあります。
対象となる組織・利用者
Oracle Java SEのサポート対象バージョン（Java SE 27、26.0.2、25.0.4.1、21.0.12.1、17.0.20.1、11.0.32.1、8 Update 503、8 Update 503-perf）を利用している組織。
推奨される防御アクション
Oracle社が公開したセキュリティ更新プログラムを早急に適用する
